支出に備えよう!人生の三大資金「教育」「住宅」「老後」

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ライフイベントの中で、特に出費が大きいのが「教育資金」「住宅資金」「老後資金」で「人生の三大資金」と呼ばれています。

資産運用を行うにあたり、この「三大資金」を理解しておくことが必要だと思い調べました。

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教育資金

子供の教育費はいくらかかるの?私立は公立の2倍以上!でも書きましたが、子供の教育費は総額で約1000万円〜約3000万円と幅があります。

教育費 公立の場合 私立の場合
幼稚園(3年間) 約75万円(約25万円/年間) 約162万円(約54万円/年間)
小学校(6年間) 約200万円(約33万円/年間) 約824万円(約137万円/年間)
中学校(3年間) 約142万円(約47万円/年間) 約381万円(約127万円/年間)
高校(3年間) 約156万円(約52万円/年間) 約314万円(約105万円/年間)
大学(4年間) 約518万円(約130万円/年間) 約828万円(約207万円/年間)

子供の教育費は進学先によって異なりますし、支出の時期はすでに決まっているのが特徴です。進学の時期に合わせて必要額を用意できるように準備しておくことが大切です。

特に支出が大きいのは子供が大学へ進学するとき。貯蓄や学資保険などで事前に教育資金の積立を行っておくことをおすすめします。

ちなみに私は教育資金として「低解約払戻金型終身保険」を活用しています。

住宅資金

住宅の購入価格(フラット35利用者)

土地付注文住宅 建売住宅 マンション
全国 約3637万円 約3319万円 約3861万円
首都圏 約4319万円 約3567万円 約4240万円
近畿圏 約3806万円 約3258万円 約3532万円
東海圏 約3833万円 約2937万円 約3349万円
その他 約3197万円 約2668万円 約2741万円

<住宅金融支援機構「フラット35利用者調査2013年>

フラット35の利用者調査では、手持資金の割合は土地付注文住宅で12%程度(約436万円)、建売住宅で15%程度(約497万円)、マンションで22%程度(約849万円)でした。<金額は全国平均で計算>

住宅を購入する場合、約500万円〜約1000万円は頭金として用意しておく必要がありそうです。

仮に頭金を少なく出来たとしても、払う総額は変わらないので、毎月のローン費用が多くなります。

住宅費は時期も価格もコントロール可能ですので、自分の資産・収入に見合った価格で購入することが大事ですね。

老後資金

老後資金はいくら必要なのか?

老後資金に必要な額は「寿命」「年金額」「老後の生活レベル」「健康」などによって変わってきます。

総務省の「家計調査年報」によると、老後世帯の消費支出は月額で約25万だそうです。年額だと約300万円ですね。

日本人の平均寿命が男性で80.21歳、女性86.61歳なので、仮に60歳から86歳までの老後資金を用意するとなると26年×300万=7800万円になります。

これに医療費や介護費用、住宅のリフォーム代などをプラスすると約9000万円程度は必要なのではないでしょうか。

この約9000万円から貰える年金額を引いた額が、老後に必要な資金だということです。

貰える年金額は雇用形態などのよって人それぞれなので、必要な老後資金も人それぞれですね。

私の場合は5000万円を目標にしようと思っています。

ざっくりと計算しましたが、長生きをすれば必要な額は増えますし、リタイヤする時期を遅らせたり、健康で医療費や介護費用がかからなければ必要額は下がります。

老後資金のために運用することも大事ですが、老後に医療費や介護費用がかからないように、健康に気をつけ、規則正しい生活を送ることも大事ですね。

最後に

「人生の三大資金」と言うだけあって金額が大きいですね。

お金を短期で貯めるのは大変なので、長期的にコツコツと準備しておくことが大事だと思いました。

いざお金が必要なときに「どうしよう」とならないように注意したいと思います。

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